【配信日2026年3月3日】

2026年3月11日、東日本大震災から15年を迎えます。この震災をきっかけに、防災への意識は大きく高まりました。そして15年という時間の中で、備えの中身もまた変化しています。

今回ご紹介するのは、東日本大震災をはじめ、何らかの自然災害で被災した経験をもつ2,678名への調査結果です。実際に被災した人たちが「本当に役に立った」と実感した備えとは――。

災害の多様化と意識調査（被災経験者2,678名への調査）

参考：大和ハウス工業株式会社 調べ
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000002577.000002296.html

※ 避難指示でも「在宅避難」希望が過半数

避難指示が出ても「自宅にとどまりたい」と考える人は全体の約半数（46.2％）にのぼりました。高齢になるほどその割合は上昇し、50代以上では過半数の人が在宅避難を希望しています。

その背景には、避難所でのストレスや感染症への不安に加え、ペットの存在や家族の介護など、簡単には移動できない事情があります。多くの家庭にとって、在宅避難は特別な選択ではなく、災害時に現実的に想定される対応になりつつあります。

※ 被災者が「最も役に立った」と挙げた備えトップ3

実際に被災した人が、災害時に本当に役に立ったと実感した要素の上位は以下の通りです。

• 1位：雨水タンク
• 2位：保険
• 3位：住宅の耐震性能

3位に挙がった「住宅の耐震性能」については、「自宅に留まれた」「余震の中でも安心できた」といった実感が目立ちました。

もちろん備蓄品は重要です。しかし、家そのものが安全でなければ、在宅避難は成り立ちません。

耐震化は単に被害を減らすための対策ではなく、家族が自宅に留まり続けられる土台を整えることでもあります。

震災から15年という節目の今こそ、改めて住まいの強さを見直す機会です。「そういえば、うちは大丈夫だろうか？」そう感じているお客様は、必ずいます。耐震診断・耐震改修のご提案を、ぜひこの機会に進めていきましょう。

提携団体・メーカー賛助会員様からのご案内