耐震診断、耐震補強リフォームなら木耐協
| 住宅被害 | 全壊 | 104,906棟 | （186,175世帯） | |
| 半壊 | 144,274棟 | （274,181世帯） | ||
| 一部破壊 | 390,506棟 | 「阪神・淡路大震災 について（確定報） （平成18年5月19日 消防庁）」より |
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| 計 | 639,686棟 | |||
| 人的被害 | 死者 | 6,434名 | ||
| 行方不明者 | 3名 | |||
| 負傷者 | 重傷 | 10,683名 | ||
| 軽傷 | 33,109名 | |||
| 計 | 43,792名 | |||
阪神・淡路大震災では多くの木造住宅が倒壊しましたが、その原因は何だったのでしょうか？
倒壊の様子を見ると、大きく2つの特徴がありました。
古い木造住宅は全体的に老朽化が進んでいて、1階2階共に崩れて全壊しました。これは能登半島地震でもやはり劣化している住宅で被害が大きかったことがわかってきました
1階だけが崩れて、2階が1階を押しつぶすように倒壊しました
住宅は「建築基準法」に基づいて建てられていますが、1981年（昭和56年5月）よりも前に建てられた木造住宅は、現在の建築基準よりも壁の量が少なかったため、地震の力に耐えられませんでした
家の重さの中心（重心）と、家の強さの中心（剛心）のバランスが悪く、地震の力を受けた住宅の揺れが大きくなり、ねじれを起こして倒壊しました
2000年5月（平成12年）よりも前の建築基準では、土台と柱がつながる部分の決まり（基準）がありませんでした。そのため、地震の力がかかった時に柱が抜け（ホゾ抜け）てしまい、倒壊しました。下の写真はホゾ抜け模型によるイメージです。このように柱が抜けてしまうと、倒壊する原因となります。
柱や土台など、家の構造上重要な部分が腐ったり、シロアリに喰われていることが原因で、建物全体が弱くなってしまった。
ですから、こうした家に弱い部分が無いか、確認しておく必要があります。
| 発生年 | 名称 | 規模 | 死者 |
| 1943（昭和18年） | 鳥取地震 | M7.2 | 1,083人 |
| 1944（昭和19年） | 東南海地震 | M7.9 | 1,223人※ |
| 1945（昭和20年） | 三河地震 | M6.8 | 2,306人※ |
| 1946（昭和21年） | 南海地震 | M8.0 | 1,443人※ |
| 1948（昭和23年） | 福井地震 | M7.1 | 3,769人 |
| 1964（昭和39年） | 新潟地震 | M7.5 | 26人 |
| 1968（昭和43年） | 十勝沖地震 | M7.9 | 52人 |
| 1978（昭和53年） | 宮城県沖地震 | M7.4 | 28人 |
| 1983（昭和58年） | 日本海中部地震 | M7.7 | 104人 |
| 1984（昭和59年） | 長野県西部地震 | M6.8 | 29人 |
| 1993（平成5年） | 北海道南西沖地震 | M7.8 | 230人 |
| 1995（平成7年） | 阪神・淡路大震災 | M7.3 | 6,437人※ |
| 2004（平成16年） | 新潟県中越地震 | M6.8 | 68人 |
| 2005（平成17年） | 福岡県西方沖地震 | M7.0 | １人 |
| 2007（平成19年） | 能登半島地震 | M6.9 | 1人 |
| 2007（平成19年） | 新潟県中越沖地震 | M6.8 | 15人 |
| 2008（平成20年） | 岩手・宮城内陸地震 | M7.2 | 23人※ |
| 2011（平成23年） | 東日本大震災 | M9.0 | 18,446人※ |
| 2016（平成28年） | 熊本地震 | M7.3 | 273人 （関連死223人） |
| 2018（平成30年） | 大阪北部地震 | M6.1 | 6人 |
| 2018（平成30年） | 北海道胆振東部地震 | M6.7 | 43人 |
| 2021（令和3年） | 福島県沖地震（2021年） | M7.3 | 3人 |
| 2022（令和4年） | 福島県沖地震（2022年） | M7.4 | 3人 |
| 2023（令和5年） | 石川県能登地方を震源とする地震 | M6.5 | 1人 |
| 2024（令和6年） | 令和6年能登半島地震 | M7.6 | 412人 （関連死185人） |
とても多くの巨大地震が発生していることがわかります。
地震の活動期に入ったといわれている今、いつ・どこで巨大地震が発生しても不思議ではありません。
だから、自宅が地震に耐えられるのかどうか、確認する必要があるのです。
