1981年以前の建物は、特に注意が必要です
まず「今の耐震性」を確かめませんか。木耐協の専門家が約2時間で丁寧に調査します。
耐震診断を
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耐震診断とは
大地震で倒壊しない耐震性（強さ）があるか調査し、確認することです。耐震診断の目的は、お住まいの弱点を認識し、具体的な対策をたてることにあります。耐震診断で明らかになった改善ポイントに基づいて、耐震リフォームを検討しましょう。
住宅の強さ（耐震性）を専門家に調べてもらう
地震対策の第一歩は、家の耐震性を調べることから始まります。住宅の耐震基準は、大地震が起きる度に厳しくなっています。皆様のおうちについて、2000年に改正された現在の建築基準と比べてどのくらいの耐震性があるか確かめるのが「耐震診断」です。
「建築基準法」の改正で変わる耐震基準
「建築基準法」で定められた建物の耐震性能は、大地震による被害を受けて強化されてきました。大きく基準が変わったのは1981年と2000年。1981年以前の建物は「旧耐震基準」と呼ばれ、1978年に発生した「宮城県沖地震」の甚大な被害を受けて、抜本的に改正されました。熊本地震では、1981年から2000年に建てられた建物にも大きな被害が生じました。
耐震診断は誰ができるの？
耐震診断は専門の知識と経験が必要です。建築士であれば誰でもできるという訳ではありません。木耐協では、組合の講習会に合格した「耐震技術認定者」が耐震診断を行います。
調査時間は約2時間（住宅の内から、外から調査）
耐震診断は、調査員が伺い、約2時間の調査（屋内・屋外・小屋裏など）を行います。床下や天井裏にもできるだけ入り、筋かいは適切に施工されているか、雨漏りの跡や傷んでいる木材はないかなどを確認します。
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① 屋外調査 基礎・外壁のチェック
基礎のヒビ割れ・外壁の割れ・雨染みなどを目視確認します
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② 屋内調査 間取り・壁・筋かいの確認
間取り・壁の材質・筋かいの有無・屋根の重さなどを詳しく調べます
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③ 床下・小屋裏調査 見えない部分もチェック
できる限り床下・天井裏に入り、傷んだ木材や雨漏りの跡を確認します
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④ 耐震診断書の作成・結果のご説明
総合評点と具体的な改善提案をわかりやすくお伝えします
主な調査項目：間取り・壁の材質・筋かいの有無・屋根の重さ・劣化状況（基礎のヒビ割れ・外壁の割れ・雨染み）など
耐震診断の方法は誰が決めているの？
耐震診断の方法は、（一社）日本建築防災協会が定めています。詳しい内容は『2012年改訂版「木造住宅の耐震診断と補強方法」』に記載され、この診断法は全国で用いられています。耐震診断の調査結果から耐震診断書を作成します。耐震診断の結果は、総合評点に基づき4段階で評価します。
| 総合評点 |
判定 |
結果 |
| 1.5以上 |
◎ |
倒壊しない |
| 1.0以上〜1.5未満 |
○ |
一応倒壊しない |
| 0.7以上〜1.0未満 |
△ |
倒壊する可能性がある |
| 0.7未満 |
× |
倒壊する可能性が高い |
そのうち上2つ、総合評点1.0以上の「倒壊しない」・「一応倒壊しない」であれば、耐震性があると判断されます。一方、「倒壊する可能性がある」・「倒壊する可能性が高い」の場合は、大地震によって大きな被害が生じる可能性が高いため、耐震補強による対策が必要となります。耐震診断では、人命保護に重点を置き、「大地震時に倒壊しない」ための耐震性確保を目的としています。
木耐協が「一般診断法」を推奨する理由
耐震診断には3つの方法があります。一つは、建築士でなくても可能な「誰にでもできるわが家の耐震診断」という簡易診断。そして、建築士向けである「一般診断法」と「精密診断法」です。「精密診断法」では原則として壁を一部解体して調査をしなければ判断することが難しく、復旧工事が必要なため診断費用も高額になります。そのため、木耐協では非破壊調査で、一定の精度を確保できる「一般診断法」を推奨しています。
木耐協推奨
一般診断法
非破壊調査で高精度。費用も適正な範囲。
精密診断法
壁の一部解体が必要。費用が高額になる。
